こんにちは、きょうです！
先日、こんなニュースが出ていました↓
これを見て、どう思いますか？
「物価高も、少し落ち着いてきたのかな」
そう感じた人もいるかもしれません。
「そもそも、消費者物価指数とかよくわからん😨」って人もいますよね。
ボクはこの見出しだけを見たときは、「思ったより低いなー」と感じました。
でも、スーパーや外食では、もっと値上がりしている感覚がありますよね？
じつは、このニュースの1.6％は、生鮮食品を除いた物価の上昇率です。
生鮮食品を含む全体では1.7％上昇しています。
そして、どちらも「この1年でどれくらい上がったか」という数字。
ということで今回は、物価ニュースで最初に見るべき3つの数字と、ボクたちが何をしたらいいのかを、できるだけかんたんにまとめてみました！
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①まず知りたい、物価1.7％の意味
ニュースでよく見かける
「2026年6月の物価は、前年の同じ月より1.7％上がりました」
大事なのは、これは「2025年6月と比べた数字」だということです。（つまり、去年）
たとえば、100円だった商品が、前年までに110円へ上がっていたとします。
そこからさらに1.7％上がれば、約112円です。
「上がるスピードが少しゆるくなった」だけで、100円に戻ったわけではないんですね。
ここは、ボクもニュースを見るときに混同しないようにしています。
物価の上昇率が下がることと、商品の値段が下がることは、別の話です。
②物価指数113.6が示す今の値段
次に見たいのが、物価指数の「113.6」です。
2020年平均を100とすると、2026年6月は113.6でした。
ものすごくざっくり言えば、数年前より高い場所に値段がある、ということです。
1.7％は「この1年の上がり方」。
113.6は「今、どの高さにいるか」。
この2つを一緒に見ると、
「上がる勢いはゆるくなっても、家計がすぐ楽になるわけではない」
ということが見えてきます。
ニュースで上昇率を見たら、今の物価指数もセットで見る。これだけでも、数字の受け取り方がかなり変わります。
③食料品3.1％高が家計に響く理由
3つ目に見たいのが、自分がよく買うものの数字です。
2026年6月は、生鮮食品を除く食料が3.1％上昇。一方で、エネルギーは2.5％下がりました。
全体では1.7％でも、毎週買う食料品が3.1％上がっていれば、「もっと上がっている気がする」と感じて当然です。
家庭ごとに、買い物かごの中身は違います。
ボクの家でも、食費、子どもの体験、外食など、使う月によって支出の中身が変わります。
だから、全国平均だけを見て「自分のやりくりが悪い」と落ち込む必要はありません。
まずは、自分の家でよく買うものが、どれくらい上がっているかを見る。それが家計対策のスタートです。
給料が増えても楽にならないワケ
物価だけではなく、給料と支出も一緒に見てみます。
2026年5月の速報では、給料は前年より3.2％増え、物価を考えた実質賃金も1.4％増えました。
一方、二人以上世帯の消費支出は32万345円。支払った金額は増えていますが、実際に買えた量は減っています。
つまり、
使う金額が増えたことと、買えるものが増えたことは同じではない
ということです。
給料が増えても、食費や教育費などがそれ以上に増えれば、生活が楽になったとは感じにくいですよね。
ここでも、全国平均と比べて一喜一憂しなくて大丈夫です。
自分の手取りが増えた額と、毎月の支出が増えた額。この2つを比べるだけで十分です。
今日からできる3つの物価高対策
では、結局どうしたらいいのか。
ボクなら、いきなり全部を節約するのではなく、次の3つから始めます。
1. 去年の同じ月と比べる
家計簿やカード明細を開いて、食費、日用品、外食など、増えた項目を1つだけ見つけます。細かく全部やらなくて大丈夫です。
2. 固定費を1つだけ確認する
通信費、保険、使っていないサブスクなど、毎月自動で出ていくお金を1つ確認します。毎日の楽しみを削るより、一度の見直しが長く効きます。
3. 守りたいお金を先に決める
旅行、外食、子どもの体験など、「ここには使いたい」というお金を先に決めます。
ボクは資産形成をはじめたときに、家族のやりたいことを我慢しすぎて全然たのしい思い出もなく、夫婦の危機を迎えたことがあったので、あなたには同じように後悔してほしくないです。
物価高対策は、全部を削ることではありません。
大切な支出を守るために、使っていない支出を減らす。この順番のほうが、無理なく続けやすいと思います。
まとめ
「消費者物価指数◯％」というニュースを見たら、3つの数字を順番に見てみてください。
1.7％：消費者物価指数「総合」の前年同月比
113.6：消費者物価指数「総合」の指数値（2020年平均＝100）
3.1％：消費者物価指数「生鮮食品を除く食料」の前年同月比
そのうえで、今日やることは1つだけ。
家計簿やカード明細を見て、去年より増えた支出を1つ見つけてみてください。
数字の意味が分かれば、ニュースに不安になるだけではなく、「わが家はここを見直そう」と行動に変えられます。
物価高の中でも教育費・老後資金に困らず
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